2015.11.5

教育資金でライフプランはこんなに変わる

1.教育資金

教育資金はライフプランにどう影響するのか。子ども一人当たり平均1500万円掛かる教育資金。それは、教育進路によって大きく異なります。今回はパブリックデータを見ながら、子どもの人数、教育進路によってライフプランにどのような影響が出るのかみていきましょう。
(1)子供の数と教育資金
教育資金は人生の三大資金と言われるゆえに、ライフプランに多大な影響を及ぼします。お客様と面談していると、「子どもは二人欲しいけれど 住宅資金や老後資金を考えたら一人になるね」などや、「本当はもう一人子どもがほしいと思っていたけれど、お金のことを考えると無理だと思っていた。
けれど、ライフプラン(未来の家計簿)を組んでみたらもう一人子どもを産んでも大丈夫なことがわかった」などの会話が出て来ます。お金の状況により子どもの人数を決めるほど、教育資金は大きなものなのです。
(2)ライフプランに影響する教育資金
今回は 平成24年度「子供の学習費調査」文部科学省のデータを利用し、教育資金がライフプランにどのように影響するかみていきましょう。
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教育資金の総額は 約790万円~約2360万円!?
教育資金の総額は約790万円~約2360万円というこの金額は幼稚園入園から大学卒業までに子ども一人あたりに掛かる教育資金になります。なんでそんなに差があるの?と思われたと思いますが、教育資金は教育進路によって総額がまったく違うのです。
高校まで全て公立、その後専修学校などに通った場合の約790万円と高校まで全て私立、その後も私立大学の理系に通った場合の約2360万円の差は約1570万円。子ども一人分の教育資金に値する金額となります。
次の図は幼稚園3歳から高等学校第3学年までの15年間の学習費総額です。幼稚園3歳から高等学校第3学年までの15年間において、すべて私立に通った場合は約1,677万円となり、すべて公立に通った場合(約500万円)の 3.36倍となります。一般的な教育進路はケース4の中学まで公立、高校から私立約753万円というケースになります。 
【図1.幼稚園3歳から高等学校第3学年までの15年間の学習費総額】
教育資金1

出典;平成24年度「子供の学習費調査」文部科学省

さて、高校までの教育資金はわかりました。では、教育資金の中でも多くの費用が掛かる大学資金についてはどうでしょう。大学資金にあっても、入学先で大きく費用が異なるのがわかります。(図2参照)一般的に多いのは私立の文系になります902.3万円となっていますが、高校の費用が入っていますので、高校の費用210万円を抜いて、約692万円ということになります。
【図2.大学の入学先別にみた入在学費用】
教育資金2

出典;平成24年度「子供の学習費調査」文部科学省

約790万円~約2360万円という総額が出ましたが、一般的な教育進路の総額は約1445万円になります。

2.補助学習費

さて、学校外活動費として、塾代や習い事への支出として補助学習費もみておきましょう。公立、私立どちらにしても大学へ向けて増加傾向にあります。また公立より私立の方が補助学習費に掛ける費用が多いのがわかります。(図3)
【図3.世帯の年間収入段階別の補助学習費】
教育資金3

出典;平成24年度「子供の学習費調査」文部科学省

3.ライフプランにおける教育資金

これまでデータで見て来た教育資金ですが、それが自分たちのライフプランにどのように影響するのか、仮に30代夫婦・世帯年収800万円のライフプランを使ってシミュレーションをしてみましょう。次の4つのグラフは預貯金残高の推移グラフになります。横が時間軸、縦が預貯金の金額になります。
最初の2つ(図4、図5)は子どもの人数の違いです。図4は、子どもが2人の場合、図5は子どもが3人の場合です。そして、後半の2つ(図6、図7)は教育進路の違いです。図6は全て公立で通った場合、図7は全て私立で通った場合です。まずは、子どもの人数です。下のグラフ(図4、図5)は子どもの人数以外の項目は同じです。
違うのは子どもの人数が2人なのか、3人なのかということだけです。前半で見ていたように、子ども1人の教育資金は平均で約1,500万円。この二つのグラフを比べてみますと、教育資金が嵩む子どもが大学生のときと老後の貯蓄残高に影響が見られます。子どもが3人の場合は80歳を越したあたりで預貯金が底を付いていますので、再検討する必要があります。どうしても子どもがもう一人ほしいといった場合には住宅費の予算を下げるなどの対策が必要でしょう。
 
【図4.子ども2人※子どもの人数以外の項目は同じ】
ライフプラン1
【図5.子ども3人※子どもの人数以外の項目は同じ】
ライフプラン2
そして、次に教育進路によってライフプランにどのような影響が出るのかみていきましょう。図6も図7も子どもの人数は2人、教育進路のみ変えて他の項目は同じです。図6は全て公立に通った場合です。全て公立ですと、(図1と図2のデータから)総額は約1011万円になります。
子どもの人数の違いでシミュレーションした図4のグラフは一般的な教育進路(中学まで公立、高校から私立)でシミュレーションしていますから、図4と比べると老後にかなりの余裕資金が生まれたことが一目でわかるでしょう。次に図7。全て私立に通った場合です。(図1と図2のデータから)総額は約2465万円ですから、図4と図7で約1454万円の差が生まれたことになります。
家族が豊かに暮らしていくことを考えると全て私立で通わせることはあまりお勧めできない結果になりました。
【図6.全て公立※子ども2人、教育進路以外の項目は同じ】
ライフプラン3
【図7.全て私立※子ども2人、教育進路以外の項目は同じ】
ライフプラン4
このように、教育資金はライフプランへ多大な影響を及ぼします。今後の人生プランをどう考えるかというときには教育資金も忘れずに入れて下さい。

4.まとめ

いかがでしたか。今回は教育資金におけるライフプランへの影響という内容でパブリックデータを使いながらまとめてみました。何千万円と掛かる教育資金。子どもの人数や教育進路によってライフプランは大きく変わります。子どもの人数や教育進路が自分たちのライフプランにどう影響するのか、プランニングしてみてみましょう。

執筆:久保田正広

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