2015.9.13

結婚したら生活費はこう考える!FPが教えるお金の使い方

1.結婚後の生活費はいくら使っていいのかで考えてはいけない

結婚したときの生活費を幾らにすれば、将来お金に困ることなく豊かに暮らしていけるのか知りたいあなた。生活費の平均値や年収における%では本当に課題を解決したことにはなりません。なぜならば人によってライフスタイルが全く違うからです。
 
このコラムを読んでいるあなたは、
“生活費の基準が全くわからない”もしくは、“今まで一人暮らしや、パートナーと同居はしていたけれど共働きで自由にお金を使って来た”
そして、これから出産を控えている、または子どもがほしいと思ったときに幾ら必要なのか、今のまま自由気ままに生活をしていたら、子どもの教育資金が無い、はたまた住宅資金が無い、ついには老後に困るということが起こるのではないかという危機感を持ったのではないでしょうか。
さて、インターネットで「結婚・生活費」と検索すると世間一般の生活費の平均値や年収における生活費の%は簡単に出てくるだろう。お隣さんの生活費は幾らなのだろうか。自分たちと同じ年収の人たちは幾ら使っているのだろうかと気になるところです。
しかし、それは気になるだけで、自分たちが将来を通して楽しく豊かに暮らしていくという課題に対しての解決にはならないことを伝えておきましょう。その理由は、その世帯のライフスタイルによって生活費は全く違うからです。その世帯の年収・家族構成・現在の預貯金残高・子どもの教育方針・住まいの考え方・老後の生活をどう送りたいのかなどを指します。
将来を通じてお金に困ることなく楽しく豊かに暮らしていくためには、生活費を幾ら使っていいのかで考えるのではなく、将来使うお金を幾ら貯めたらいいのかを考えると上手くいきます。
つまり、(収入)から(将来使うお金=貯めるお金)を引いて、残ったお金が生活費として使ってよいお金となります。では、貯めるお金とは幾ら必要なのでしょうか。

2.貯めるお金

結婚したての二人が将来使う最も大きくかつ必ず必要なお金とは何でしょう。人生には大きく三つ大きな資金が必要なものがあると言われています。それが「教育資金」・「住宅資金」・「老後資金」の人生の三大資金です。これが貯めるお金に該当することになるのですが、これはその世帯のライフスタイルにより大きく変わって来ます。今回は一般的な考えでみていきましょう。まずは教育資金からです。
(1)教育資金
Q:あなたは将来自分の子供を何人欲しいと思っていますか?
一般的に、幼稚園~大学までに掛かる教育資金は1500万円だと言われています。単純計算で子どもが一人であれば、1500万円。二人であれば×2で3000万円ですね。
そして、教育資金としては、15歳の時に400万円程度あると良いでしょう。子どもが0歳の時から15歳の時まで15年間ありますので、400万円÷15年間÷12ヵ月=2.2万円となります。
ということで、子どもが産まれたら子ども一人に付き2万円/月額ずつ貯めておくといいでしょう。
(2)住宅資金
次に住宅資金です。住宅資金に関しては、仮に3000万円の物件を購入するとして、その際の準備金つまり頭金としては、物件価格の1割と諸費用200万円の合計500万円程度は用意しましょう。二人で既にいくら貯めているか。あと何年でいくら貯めるべきか計算してみましょう。
自分達の貯蓄だけでなく、今は直系尊属からの住宅資金贈与非課税枠などもありますので、有効に活用していきましょう。
(3)老後資金
意外と見落としがちなのが、老後資金。若い新婚夫婦の二人にとって老後の生活というのはイメージしにくいものでしょう。老後資金として公的年金があるのですが、今後の高齢化社会を考えてみると供給する現役世代が減り受給する高齢者が増えるわけですから、今の支給額が減らされたり、支給年齢が引き下げられることが容易に考えられるでしょう。
では、老後資金は幾ら貯めておくと良いと言われているでしょう。会社員で勤めていて厚生年金の受給者世帯の場合、老後に必要な老後資金は65歳時点で夫婦二人合わせて3000万円と言われています。
たとえば現在30歳の夫婦だとすると、65歳まで35年間ありますので、3000万円÷35年間÷12ヵ月≒7.1万円 となります。老後は介護や病気への出費、住宅のリフォーム資金が必要になってきます。旅行なども含めて豊かに暮らしていくには月々約7万円貯めておくといいでしょう。ちなみに退職金が1000万円見込めるのであれば、自助努力で2000万円貯めればいいという計算になります。但し、最近は退職金のない会社が増えています。転職によってもかなり左右されますので注意が必要です。
しかし、老後豊かに暮らしていくのに3000万円と言うのは、それまでの生活レベルに寄っても違いますし、公的年金が国民年金か厚生年金かによっても大きく違います。たとえば、厚生年金の場合は65歳時点で3000万円ということでしたが、国民年金の場合は65歳時点で5000万円と言われています。よって自営業者は5000万円÷35年÷12ヵ月≒11.9万円を毎月貯める必要があるということです。
国民年金と厚生年金の違いだけでもこれだけの差が出て来ますので、生活費の平均値や年収における%だけで生活費決めてしまうと、老後資金が足りなくなってしまう恐れがあります。

3.貯めたら良い額は人によって全く違う

先程の公的年金の違いでもあったように貯めたら良い額は人によって全く違います。一般的な考えで出した金額を足してみると、教育資金2万円+老後資金7万円+住宅準備金(現在の預貯金額により必要ないこともある)となります。月々9万円は貯めておき、残りは生活費として使ってよいことになりますね。
しかし、その世帯の年収・家族構成・現在の預貯金残高・子どもの教育方針・住まいの考え方・老後の生活をどう送りたいのかなどのライフスタイルが違いますので、貯めたら良い額はその人によって違うのです。

4.まとめ

いかがでしたか。 結婚した際の生活費は、世間の平均値や年収における%で課題がクリアになるものではありません。本質は、子どもの教育資金、住宅資金、老後資金などの大きなお金が掛かることを控え本当に楽しく豊かに暮らしていけるのかという観点からみていきます。
つまり、将来の為に幾ら貯蓄すればいいのかを考え、残りを生活費に充てるという考え方が好ましいでしょう。また、将来の為に幾ら貯蓄すればいいのかは世帯のライフスタイルにより全く違いますので、より正確な金額を知りたいのならライフプランを作ってみることをお勧めします。

執筆:久保田正広

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