2015.10.1

学費って総額でいくら?お得な貯め方は?

1.子どもの将来を決める学費、幼稚園~大学までの総額はいくら?

学費は幼稚園入園~大学卒業までの総額で幾ら掛かるのだろうか。一般的な学費の総額とその貯め方。いつまでに幾ら貯めておけば子どもが希望する進路に安心して行かせてあげることができるのだろうか。気になる学費のことをまとめました。
 お子様の学費、幼稚園入園~大学卒業までの総額は幾ら掛かると思いますか?
全て国公立なのか、全て私立なのか、国公立と私立の混合なのか、とコースにより変わりますが、国公立と私立の混合というコースが多くのお子様が通る進路コースとなります。国公立と私立の混合コース、全て国公立のコース、全て私立のコース、どの位違うのかみていきましょう。
また、学費は人生の三大資金と言われ、住宅資金・老後資金に並ぶ人生の中で大きな費用が掛かる一つです。それゆえ、必要なときに資金がないと気が付いても手遅れなんてこともあるかもしれません。実際に学費で一番掛かる時期は子どもが大学生のときで、思っている以上に掛かります。どれだけ掛かるかと言いますと、それまでに貯めていた預貯金を取り崩しながら生活していくことになります。その際、貯めていた預貯金がマイナスにならないように今から資金計画を立てておきましょう。
一般的に、学費は子どもが産まれてから月々2万ずつ貯める世帯が多いですが、後半では、それを預貯金で貯めるのか、学費保険で貯めるのか、投資信託で貯めるのか、という手段をみていきましょう。
(1) 国公立、私立混合の一般的な進路コースの場合
幼稚園入園~大学卒業までの一般的な進路コースは、幼稚園(私立)~小学校(公立)~中学校(公立)~高校(私立)~大学(私立・文系)というコースになります。
国公立、私立の混合パターンの総額は約1500万円となります。
(2)全て国公立の場合
 全て国公立の場合の一般的な総額は1000万円となります。
(3)全て私立の場合
 最後に全て私立の場合です。
全て私立の場合、お子様お一人に掛かる学費は2400万円となります。
また、余談ですが、インターナショナルスクールですと幼稚園のときから年間240万掛かりますので、大学卒業までの総額は5000万円以上となります。

2 学費は子ども誕生から積立てている人がほとんど。その積立の方法は!?

何千万円と掛かる学費。大金に備えて子ども誕生から月々2万円ずつ積み立てている人がほとんどのようです。月々2万ってなんで?子ども誕生から積み立てないと間に合わないの?
そもそも子どもが何歳のときに幾ら貯めておくといいのかという話からしていきましょう。また、学費の貯め方としては、預貯金で貯める方法、学費保険を使う、そして2016年4月からスタートするジュニアNISAを活用するなど手段が多岐に渡ります。自分にはどの手段が合っているのかみていきましょう。
(1)子どもが何歳のときに幾ら貯めておくといいの?
冒頭でもお伝えしたとおり、一般的に学費の捻出が苦しいと感じるのは学費が一番掛かるのは子どもが大学生のときになります。一般的に大学4年間の学費は、国公立で500万円、私立の文系で700万円、私立の理系で800万円掛かります。この金額は子どもが大学に入学する前、高校3年生の18歳のときに必要かと言われればそうではありません。
子どもが大学生のときも親の収入はありますから、大学4年間に掛かる学費の半分を子どもが18歳のときまでに準備しておけばいいでしょう。その方法は幾つかありますが、ここでは一般的な3つを紹介しましょう。
(2) 預貯金で貯める
子どもが大学生になるまでの間、なにかとモノ入りになることも多いので流動性の高い預貯金で貯めるのも一つ。今回紹介する学資保険やジュニアNISAは資金が固定されてしまうので注意したいです。
子どもの学費は確実に貯めておきたいですので、普段使っている口座とは別にし、学費用の口座を作り、勝手に引き落としてくれる定期を活用するといいでしょう。金利や物価上昇などを考慮せず、単純に計算しても、
2万円×12ヵ月×18年=432万円
子どもが18歳のときに432万円あれば、私立の理系にも対応できるでしょう。
(3)学資保険で貯める
今、人気があるのが学資保険で貯めるというもの。預貯金で貯めているより増え、なおかつ保障があり、契約者の親に万が一のことがあった場合、それ以降の保険料は払わずに、元々の契約内容の金額が給付されます。
預貯金で貯めているより増えると言っても金利は契約時に決まっていますから、物価上昇やインフレリスク対策にはなりません。しかも、商品によっては払い込んだ保険料より送付額の給付額が低くなるものもありますので、選択時には注意したいものです。預貯金と同じように口座から引き落とされるので知らず知らずのうちに貯まり、保険料控除も使え、保障もついている。そこが人気なのでしょう。
(4)ジュニアNISAで貯める
2016年4月からスタートするのがジュニアNISAです概要を簡単にまとめますと、
・対象は0歳~18歳
・非課税期間は5年間
・口座の名義人(子ども)が3月31日の時点で18歳である年の1月1日以降にしか原則、非課税で引き出せない
・年間投資できる上限額は80万円 ※暦年贈与110万円
・資金の提供者は親・祖父母 
・子ども一人につき金融機関は一つまで※NISAは金融機関を途中で変更できますが、ジュニアNISAは認められていません
・現時点では2024年までの制度 ※延長の可能性有
・口座開設にマイナンバーを提示する
これからの物価上昇、インフレ基調を考えると金利と時間を味方につけて学費を貯めておくにはピッタリの制度になります。しかりリスクのある投資となりますから商品をよく理解した上での利用が必要です。

4.まとめ

いかがでしたか。今回は学費の総額および一般的な貯め方をおさらいしてみました。子どもの将来を決める学費、総額で何千万も掛かりますから、今のうちからしっかりと備えておきたいものです。また、今の時代に合った貯め方を検討してみましょう。

執筆:久保田正広

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